結婚式費用は誰が出す？一般的な負担割合や両家で相談しておくこと

結婚式の費用ってみんな誰が払ってるの？

結婚式の準備を進めるなかで、多くの新郎新婦が最初に悩むのは「費用は誰がどこまで負担するのか」という点でしょう。

明確な決まりがあるわけではないからこそ、考え方や家庭の価値観によって異なるケースも多く、話し合いを後回しにするとトラブルの原因になりがちです。

まずは一般的な考え方を知ったうえで、ふたりにとって納得できる形を探していきましょう。

結婚式にかかる費用｜合計金額と内訳

結婚式の費用総額は、全国平均で約343.9万円。招待客数の平均は約52人です。

招待人数やスタイルによって幅はありますが、50名規模の結婚式であれば300万〜350万円程度がひとつの目安になるでしょう。

費用の構成は、大きく「挙式料」「衣装・美容」「料理・飲物」「写真・映像」「ギフト・装飾」に分かれます。どの項目にこだわり、どこを調整するかによって、総額は大きく変わってきます。

なお、この金額すべてを自己資金でまかなう必要はありません。ご祝儀や親からの援助を差し引いた自己負担額の全国平均は約161.3万円というデータもあります。

まずは全体の費用感をつかんだうえで、無理のない予算計画を立てていきましょう。

▼50名程度で挙式を行う際の費用相場

内訳	費用の目安
基本挙式料	10万〜40万円
衣装（新婦＋新郎）	40万〜70万円
写真・映像撮影	30万〜45万円
披露宴・会食費	100万〜130万円
引き出物・ギフト	20万〜25万円
招待状・印刷物	3万〜5万円
ブーケブートニア・装花	15万〜25万円
移動費（お車代）	5万〜10万円

結婚式費用の負担割合

結婚式費用の負担割合には、さまざまなパターンがあります。

もっとも多い分担方法は「両家で折半」で約4割。次に多いのが、「一方が多く負担する」パターンで約25%です。

親からの援助については、約8割の新郎新婦が何らかの形で受けており、援助額の全国平均は約183.5万円というデータも。

新郎新婦だけで全額をまかなう場合もあれば、両親と協力して負担する場合もあり、家庭の考え方や事情によってさまざまです。

費用の負担でたいせつなのは「どの割合が正しいか」ではなく、新郎新婦と両家の全員が納得しているかどうかです。次の章では、代表的な負担パターンを詳しく見ていきましょう。

一般的な費用の負担割合

新郎新婦が結婚式をする際に選ばれる費用負担形式は、以下の3つです。

• 新郎新婦と両家で負担
• 新郎新婦で全額負担
• 移動費・宿泊費のみゲスト負担

それぞれの特徴やメリット・デメリットを詳しく見ていきましょう。

新郎新婦と両家で負担

新郎新婦の資金に親からの援助を合わせて支払うパターンで、現在もっとも多く見られる形です。

親・親族から援助を受けた人は全体の74.2%にのぼり、援助額のうち結婚式に使った金額の平均は168.6万円だと言われています。

援助を受けることで予算の選択肢が広がる一方、「こちらの希望も反映してほしい」と親から要望が出るケースも珍しくありません。

金額だけでなく「準備にどこまで関わるのか」「最終的な判断は誰がするのか」についても、早い段階で共有しておくと安心です。

また、援助金をいつ受け取れるかの確認も重要なポイント。結婚式費用は式の1〜2週間前までに前払いするのが一般的であるため、タイミングによっては一時的に自己資金で立て替える必要が出てくることも念頭においておきましょう。

出典：ゼクシィ「結婚トレンド調査2024」

新郎新婦で全額負担

ご祝儀や貯蓄をもとに、新郎新婦だけで結婚式費用をまかなうパターンです。親からの援助を受けないぶん、会場選びや演出の内容をふたりの希望どおりに進めやすくなります。

全額を自分たちで負担する場合、自己負担額を結婚式までに準備しておく必要があります。

「親に負担をかけたくない」「自分たちのペースで進めたい」という考えで選ぶ新郎新婦が多いパターンですが、まとまった資金が必要になるため、結婚式の時期から逆算して早めに貯蓄計画を立てておくことが大切です。

両家で事前に相談しておくことリスト

結婚式の費用について後悔を残さないためには、両家で考え方を共有しておくことが重要です。

お金の話は気が進まないと感じるかもしれませんが、あいまいなまま準備を進めると、後になって認識のずれが表面化しやすくなります。

安心して当日を迎えるためにも、早い段階で話し合っておきたいポイントを整理しておきましょう。

費用負担のルール

最初に決めておきたいのは、「結婚式の費用を誰がどのように負担するのか」という基本的なルールです。

具体的には、次のような点をふたりのあいだ、そして両家のあいだで共有しておくとスムーズです。

• 新郎新婦だけで負担するのか、親からも援助を受けるのか
• 援助を受ける場合、金額はどのくらいを想定しているのか
• 費用は折半にするのか、招待人数の比率で分けるのか

この段階では、正確な金額が出ていなくてもかまいません。大切なのは、方向性を決めておくこと。事前に方向性が共有されていれば、見積もりが出たあとの話し合いもスムーズに進むでしょう。

招待客の人数

招待客の人数は、費用に直結するもっとも大きな要素です。

ゲスト1人あたりの費用（料理・飲物・ギフトなど）は2万〜2.5万円程度が目安であるため、10人増えるだけで20万〜25万円ほど総額が変わってきます。

話し合いの際に確認しておきたいのは以下のポイント。

• それぞれの家から何名くらい招待する予定か
• 親族はどこまでの範囲を呼ぶのか
• 友人や仕事関係はどの程度呼ぶのか

といった点です。

両家の人数に差がある場合は、費用の負担割合にも影響します。折半にするのか人数比で調整するのかによって、準備の進め方が変わるため、大まかな人数の目安は早めに共有しておきましょう。

どちらかが遠方の場合は移動費・宿泊費の負担

どちらかの実家が遠方にある場合、ゲストの交通費・宿泊費をどう扱うかも重要なポイントです。

新幹線や飛行機を利用するゲストへのお車代は、1人あたり1万〜3万円が相場とされています。遠方ゲストが多いと、この費用だけで数十万円にのぼることも。

ここで確認しておきたいのは、以下の3つです。

• お車代は全額負担か、一部負担か
• 宿泊先は新郎新婦が手配するのか、ゲストに任せるのか
• お車代の基準（距離や交通手段）をどこに置くのか

両家でルールが異なると、ゲスト同士で情報が共有されたときに不公平感が生まれる可能性があります。新郎側・新婦側で基準を揃えておくことで、ゲストへの案内もしやすくなるでしょう。

両家の意向

結婚式に対する考え方は、家庭ごとに異なります。「格式のある式にしたい」と考える家もあれば、「カジュアルに楽しめればよい」と考える家もあるでしょう。こういった意向のずれは、費用の使い方に直接影響します。

たとえば、一方が「料理は一番よいコースにしたい」と希望し、もう一方が「そこまでかけなくてもよい」と考えている場合、具体的な見積もりの段階でぶつかってしまうことも。

費用の話し合いをきっかけに、結婚式そのものへの考え方を確認しておくとよいでしょう。

• どんな雰囲気の式にしたいか
• どこにお金をかけて、どこは抑えたいか
• 形式やしきたりはどの程度気にするか

こうした点をお互いに確認し合っておくと、結果として新郎新婦も両家も満足できる結婚式につながります。

結婚式費用の負担割合でよくある質問

結婚式費用の負担については、細かな点で疑問を感じる新郎新婦も少なくありません。
ここでは、よくある質問をもとに、考え方のヒントを紹介します。

結婚式費用の支払い名義やタイミングは？

結婚式費用の支払いは、新郎新婦のどちらか一方の名義でまとめるケースが一般的です。

式場によって異なりますが、支払いのタイミングは大きく「前払い」「当日払い」「後払い（ご祝儀払いなど）」の3つに分かれ、もっとも多いのは前払いです。

前払いの場合、式の1〜2週間前までに費用全額を支払うことになります。この時点ではまだご祝儀を受け取っていないため、自己資金や親からの援助で先に立て替える必要があります。

支払いのタイミングによって資金計画が大きく変わるため、契約前に必ず式場へ確認しておきましょう。

両家で費用を分担する場合は、「支払い名義をどちらにするか」「それぞれの分担分をいつまでに用意するか」も合わせて決めておくと、直前になって慌てることがありません。

親から援助してもらう場合のマナーと伝え方は？

親から援助を受ける際は、金額だけでなくどんな目的で使うのかを丁寧に共有しておくと安心です。切り出すタイミングとしては、式場を本格的に探し始める前がおすすめ。

おおまかな予算感が見えた段階で、「こういう規模の結婚式を考えていて、費用はこのくらいかかりそうです」と具体的な数字を交えて相談すると、話が進みやすくなります。

伝え方で気をつけたいのは、一方的にお願いする形にならないようにすることです。「援助してもらえるとありがたい」という感謝の姿勢を見せたうえで、“もし可能であれば”という言葉を添えると、相手も受け入れやすくなります。

また、援助を受けたあとに起こりがちなのが、「どこまで口を出してよいのか」をめぐるすれ違いです。援助の金額と合わせて、準備への関わり方を早い段階で相談しておくことが、トラブルを防ぐポイントになります。

結婚式費用を節約するアイデアは？

費用を抑えたいときに効果が大きいのは、日程と人数の見直しです。

日程については、一般的に結婚式が集中する春・秋の土日祝は費用が高くなりやすく、逆に夏・冬（いわゆるオフシーズン）や平日は割安になる傾向があります。同じ式場でも、日程を変えるだけで数十万円の差が出ることも珍しくありません。

人数については、招待するゲストを絞ることで、料理・飲物・ギフトなどゲスト1人あたりにかかる費用（2万〜2.5万円が目安）を抑えられます。たとえばゲストを50名から30名に減らすと、それだけで40万〜50万円ほど費用が下がる計算に。

そのうえで、「どこにお金をかけて、どこを抑えるか」の優先順位を決めるのが大切です。

料理や写真は満足度に直結しやすいため予算を確保し、装飾や演出はシンプルにする、といったメリハリのある配分を意識すると、予算を抑えながら満足度の高い結婚式が実現しやすくなります。

比較的リーズナブルに叶えられるリゾートウェディングもおすすめ！

結婚式費用を考えるなかで、選択肢のひとつとしておすすめなのがリゾートウェディングです。

リゾートウェディングでは、招待するゲストを家族や親しい友人に絞るケースが多く、ゲスト数が少ないぶん料理やギフトなどの費用を抑えやすくなります。

さらに、挙式をそのままハネムーンにつなげられるのもリゾートウェディングならではの魅力です。挙式と旅行をまとめることで、スケジュールや費用の両面で効率がよくなることもあります。

「リゾートウェディングは費用が高い」というイメージを持たれがちですが、ゲスト数を抑えたプランであれば、一般的な結婚式よりも自己負担が軽くなるケースも。まずは具体的なプランや費用感を確認してみることがおすすめです。

→リゾートウェディングの記事に遷移

幸せな結婚式にするために納得のいく形を探そう！

結婚式費用の負担に決まった正解はありません。

この記事で紹介したとおり、もっとも多いのは両家で費用を分担するパターンですが、新郎新婦だけで負担する選択も、親からの援助を受ける選択も、それぞれに合った形であれば問題ありません。

大切なのは、ふたりだけでなく両家も含めて、全員が納得できる形を見つけること。

負担の割合、援助の範囲、準備への関わり方。こうした点を事前に話し合っておくことで、お金のことで不安を感じることなく、前向きに準備を進められるようになります。

無理のない予算のなかで、自分たちらしい結婚式を実現していきましょう。